NO.262 トランプ大統領。聞いてください。その2


トランプ大統領。聞いてください。

あなたに賛成しない人達を、罵倒する事は適切では無いでしょう。あなたに罵倒された人達には、その人達の賛成者がいます。あなたは、あなたがその人達の賛成を得られる可能性を、あなた自身で断ち切る事になります。

僕の主張は、どこまで発信を保証されるのでしょうか?

僕の主張は、多くの人々に伝えられる事を阻止され続けるでしょう。そして、僕の主張が、全世界の人々に届くときとは、世界が破局する時かも知れません。
その理由は、僕の主張が異端(unorthodox)な主張だからです。

異端(unorthodox)なアイデアでないと、解決できない問題があります。

全世界の人々に届くアイデアは、大勢の人々の同意を得ているアイデアでしょう。そのようなアイデアで解決し得る問題は、既に解決されています。
解決が困難な問題を解決し得るアイデアは、多くの人々が構想する事ができないアイデアです。解決が困難な問題を解決し得るアイデアは、異端(unorthodox)なアイデアです。
異端(unorthodox)なアイデアは、検索の上位を得られません。異端のアイデアは、検索の上位を得ている人達の邪魔になります。
解決が困難な問題を解決し得るアイデアは、全世界の人々に伝えられません。
世界を破局から救うアイデアが、全世界の人々に届く時は、世界が破局する時です。

異端(unorthodox)なアイデアの、もう一つの価値


希少な才能の資質を持つ人達に、自分自身の持つ可能性を気がつかせる事ができます。
異端(unorthodox)なアイデアを生み出す事ができる人は、他者より劣った部分を多く持つ人であることか少なくありません。そうした異才は、自分自身の才能を開花させるに至っていないことも少なくなく、自分自身の可能性に気がついていない事も少なく有りません。
そうした異才は、コンプレックスに精神を支配されて、自分自身の可能性を抑圧している事も少なく有りません。

そんな異才が、異端(unorthodox)なアイデアを知る事は、その異才の可能性を開花させる契機となります。「私と、同じアイデアを抱く人が、他にも居た。」
その異才は、孤独から解放されます。孤独は、人の精神を破滅させる、恐ろしいものだと思います。
その異才は、他者による異端(unorthodox)なアイデアを知ることにより、孤独から解放されて、その人の本来の才能を開花させることになります。

異才(genius)の資質を持つ人は、孤独から解放される事を欲します。異才(genius)の資質を持つ人は、理解者となってくれる人々の為に、自分自身の能力を発揮して、尽くそうとします。
異才と、異才の理解者は、チームになれます。

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NO.261  トランプ大統領。聞いてください。 ・・・世界経済は、大恐慌局面かも知れません。





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僕は、10数年前に経済学の初歩を知りたくて調査した事を、何度か言及しましたが、その時に習得した、入門の初歩のレベルのマクロ経済学に従って言及しましょう。 今も昔も、国会議員達が経済について言及する発言は、全くの無茶苦茶です。 国会議員達は、経済政策の話が出ると、「財源は、どうするんだ。」などと平然と言ってのける。 経済政策に、税金を財源として使う事自体が、意味がないのです。 人は、得られた所得の中から消費を行う。税金を支払った分だけ、所得の中で、消費に回せる規模が減少するから、消費は収縮する。 マクロ経済学的には、経済政策は、政府による消費に他ならないから、個人による消費が収縮した分だけ、税金を徴収した政府が消費するだけの事だから、GDPにおける総消費は変わらない。 差し引きゼロで、経済政策の効果はない。 GDP = 総消費　+ 総投資 総投資は、国内全体で投資された総額で、総消費は、国内全体で消費された総額。 次の文章があった。 「生産された付加価値は、供給されて人々の所得になる。」 産業による生産販売では、生産された商品には、原材料の時点では存在しなかった新しい価値が創造されて、製品に付加されます。 経済学で言う「付加価値」と言う用語は、製品の生産の際に創造される価値の値段の金額と理解します。 この「付加価値」は、最終的に、必ず誰か所得となる。 GDP、即ち、「国民総所得」とは、国内で生産された「付加価値」の総額と言う事です。そして、それは「国内総生産」です。 「付加価値生産」とは、お金の生産に他ならない。借金をして付加価値生産を行なっても、生産される付加価値の規模が十分に大きければ、借金を返済した後に利益が残る。 付加価値生産とはお金の生産ですから、必ず、日本銀行が、新たに日本銀行券を発行するブロセスを伴います。 故に経済政策としての財政出動は、日銀が新たに日銀券を発行して国債を購入し、国債を日銀に売却した政府は、代金として支払われたその日銀券で財政出動を行う。 産業が生産した「付加価値」が付加された製品を購入する。 これは、マクロ経済学の原理に適った適切な政策です。 日本政府、今まで、「我々は国民の
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イスラム教徒は、イスラム教を布教する義務を負います。布教の目的は、ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)の建設です。 ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)について、僕は、以下の記述を唯一の根拠にしています。 インターネットのフリー百科事典のウィキペディアで、ジハードについて、調べてみました。以下に、引用します。 この記事は、日本の平凡社の世界大百科事典からの転機であるとの事でした。 著作権の問題は、解決されていると判断しました。 「イスラム法の理念では，世界はイスラムの主権の確立されたダール･アルイスラームでなければならない。まだその主権が確立されていない世界は，ダール･アルハルブdār al‐ ḥ arb(戦争世界)と定義され，そこではイスラムの主権が確立されるまでジハードが必要となる。」 ジハードの語源は、「努力。」らしい。世界平和を実現させる為に、イスラム教徒は、不断の努力をしなければならない。 この努力は、永久的に継続されなければならない性格のものらしい。 世界平和を実現させて、それを維持する努力は、人類が存続する限り、維持され続けなければなら無い。 これは、歴史の鉄則です。 サウジアラムコが、中東からアフリカ全土にかけて、ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)を建設したら、中国は、陸上の一帯一路(Belt and Road)を実現させる事が可能になるでしょう。 ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)の目的は、戦争のない世界の建設で、一帯一路(Belt and Road)の目的は、Win Winの関係の、経済圏の建設です。 この両者は、お互いが、相手を助けるでしょう。 中国の軍事拡大は、障害にならないでしょう。中国の軍事拡大の目的は、純粋な抑止力でしょう。 戦争は、経済の成功の障害になります。 中国に戦争を仕掛ける事を意図する者が、中国の軍事力を見て、戦争を仕掛けることを、思いとどまる。・・・これが、中国の目的でしょう。 日本の安倍政権は、中国を仮想敵国とした戦争外交を展開しているように思います。 日本とアメリカは、日米安保条約を締結しているから、安倍政権の戦争外交は、アメリカと中国の戦争のリスクを生
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NO.049 中国が提案する一帯一路構想(Belt and Road)へのロシアの参加と、アメリカが提案する有志連合(Coalition of the willing) アメリカの、この方針は、他の国々も受け入れざるを得ない為、世界の戦略地図は、塗り変えられます。 ・・・ テーマラベル : アメリカファーストによる国際連合解散の可能性, 一帯一路(Belt and Road)へのロシアの参加

アメリカが提唱している有志連合(Coalition of the willing)の結成は、世界情勢の戦略地図を、大きく塗り替える可能性があります。 アメリカが、有志連合(Coalition of the willing)の結成を提唱する事は、アメリカが世界戦略の基本方針を、大きく転換させた事を意味します。 アメリカは、世界情勢のリーダーである今までの意思を撤回しました。アメリカは、世界情勢においても、アメリカファーストの意思を宣言しました。 他の国々は、このアメリカの方針転換に対応しなければならない。 この有志連合(Coalition of the willing)は、中国とロシアにとっては、有利なものにはならないでしょう。 中国とロシアは、自国の利益の為に、独自戦略を構築する必要に迫られます。 ロシアは、中国が提案する一帯一路構想(Belt and Road)への参加を選択するでしょう。そして、中国は、これを承認するでしょう。 ロシアの広大な国土は、そのまま、中国とEUを結ぶシルクロードとなります。 この事は、EUにとっても、絶大な利益になります。EUにとっての第一の利益は、ロシアの軍事的脅威から解放される事です。 ロシアとEUの戦争は、中国が許さないでしょう。ロシアが中国の意思に従わなければ、ロシアは、巨大すぎる代償を支払うことになるでしょう。 ロシアが一路構想(Belt and Road)に参加する事により、ロシア経済と中国経済は、統合された一つの経済圏になるでしょう。 そして、この中国ロシア統合経済は、高度成長を遂げる事になるでしょう ロシアとEUとの戦争は、この中国ロシア統合経済の破壊を招きます。ロシアは、この統合経済から得られていた利益を失います。その上で、中国による制裁を受けることになります。 もっとも、EUは、この中国ロシア統合経済との経済交流により、巨大な利益を得られるようになるから、ロシアとの平和を希望するようになるでしょう。 ロシアも、この事を理解するから、戦争の危険性は、小さなものとなるでしょう。 ただ、EU内の様々な民族紛争は、EUとこの統合経済との経済交流の障害となるでしょう。また、EU内部の民族紛争による情勢の悪化がロシアに波及す
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