NO.261 トランプ大統領。聞いてください。 ・・・世界経済は、大恐慌局面かも知れません。


僕のコメントは、まとめてブログに掲載します。

世界経済の富の大半が、少数の富裕層に分配される現在の世界経済のダイナミズムが、大恐慌を引き起こすと考えています。僕の推測が正しければ、いずれ全世界の人々が、大恐慌に直面する事になります。全世界で共通の問題だから、問題提起します。
アメリカ民主社会主義(Democratic Socialists of America)に好意的な人が増えている理由は、経済が大恐慌局面だからだと思う。民主党政権になって、解決する保証は無い。

2020年の大恐慌発生のモデル。その1

先物取引市場での取引で、その商品の価格が高騰する。先物取引の利益は、富裕層に分配される。その商品を購入する人々の賃金は、変わらない。高騰した商品の購入の為に、その人は、他の商品の購入を削減させる。その為、多くの企業業績が悪化する。企業業績が悪化した企業は、人件費を削減する。
こうした事が積み重なって、労働者が解雇され、企業倒産が続出し、大量の失業者が出現する。

2020年の大恐慌発生のモデル。その2

失業者は、商品を全く購入できない。大量の失業者の出現は、経済循環を断ち切る。経済循環が断ち切られた経済は、崩壊のスパイラルに陥る。これが、大恐慌であると理解する。
大量の失業者の出現により、多くの企業業績が劇的に悪化する。労働者が解雇され、更には企業倒産が続出する。再度、大量の失業者が出現する。更に、多くの企業の業績が悪化する。・・・このスパイラルで、経済が崩壊する。

超低金利環境の大恐慌は、デフレスパイラルにはならないだろう。

デフレスパイラルは、損失回避の為に、銀行が融資(Loan)を回収して中央銀行に返済することにより生起すると、僕は思っています。
超低金利環境では、銀行は、このクレジットクランチ(Credit crunch)に陥る事がないから、経済はデフレスパイラルには陥らない。
アメリカは、超低金利の後、少しだけ金利を上げた記憶があります。この時、デフレスパイラルが発症しかけたのかも知れないと思っています。例えば、不動産への投資が活発化し、不動産価格が高騰し、家賃を払えなくなった人が増えて、ホームレスが増えた。アメリカの皆さん、実態は、どうなのでしょうか?

僕は、大恐慌の解決を、富裕層の人達に期待したい。

大恐慌の解決は、誰が為し得るでしょうか?富裕層の人達に、期待したいです。富裕層の人達には、ビジネスで成功して資産を築いた人達が多いでしょう。巨大な資産を築き上げるに至った人達の中には、
イノベーションを実現させた人達が、多いでしょう。
彼らが、イノベーションを起こして解決策を見つけ出す意思を持つように、僕は、問題提起をしてゆきましょう。


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イスラム教徒は、イスラム教を布教する義務を負います。布教の目的は、ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)の建設です。 ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)について、僕は、以下の記述を唯一の根拠にしています。 インターネットのフリー百科事典のウィキペディアで、ジハードについて、調べてみました。以下に、引用します。 この記事は、日本の平凡社の世界大百科事典からの転機であるとの事でした。 著作権の問題は、解決されていると判断しました。 「イスラム法の理念では，世界はイスラムの主権の確立されたダール･アルイスラームでなければならない。まだその主権が確立されていない世界は，ダール･アルハルブdār al‐ ḥ arb(戦争世界)と定義され，そこではイスラムの主権が確立されるまでジハードが必要となる。」 ジハードの語源は、「努力。」らしい。世界平和を実現させる為に、イスラム教徒は、不断の努力をしなければならない。 この努力は、永久的に継続されなければならない性格のものらしい。 世界平和を実現させて、それを維持する努力は、人類が存続する限り、維持され続けなければなら無い。 これは、歴史の鉄則です。 サウジアラムコが、中東からアフリカ全土にかけて、ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)を建設したら、中国は、陸上の一帯一路(Belt and Road)を実現させる事が可能になるでしょう。 ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)の目的は、戦争のない世界の建設で、一帯一路(Belt and Road)の目的は、Win Winの関係の、経済圏の建設です。 この両者は、お互いが、相手を助けるでしょう。 中国の軍事拡大は、障害にならないでしょう。中国の軍事拡大の目的は、純粋な抑止力でしょう。 戦争は、経済の成功の障害になります。 中国に戦争を仕掛ける事を意図する者が、中国の軍事力を見て、戦争を仕掛けることを、思いとどまる。・・・これが、中国の目的でしょう。 日本の安倍政権は、中国を仮想敵国とした戦争外交を展開しているように思います。 日本とアメリカは、日米安保条約を締結しているから、安倍政権の戦争外交は、アメリカと中国の戦争のリスクを生
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