NO.241 量子コンピューターの実用化による、AIの進化に期待します。 ・・・異端で希少意見だけれども、価値のあるアイデアの抽出。ブラックホールエンジンの実用化。


Googleの検索システムに、量子コンピューターが利用されたAIが導入されることに期待します。

極めて異端で、希少意見のアイデアが存在します。そのアイデアは、多くの人々の常識的センスからかけ離れています。多くの人々は、そのアイデアを狂人の妄想と認識します。しかしながら、そんな異端のアイデアの中にも、本当の価値を持つアイデアが存在します。
僕は、AIが、異端ではあるけれど、本当の価値を持つアイデアを適切に評価し、抽出する事を期待します。
そのAIは、異端のアイデアの価値を理解できる人を見つけ出す事ができるでしょう。
そのAIは、膨大な量の情報の中から、異端だけれど価値のあるアイデアを抽出し、そのアイデアを理解できる人達に伝える事ができるでしょう。
Googleは、量子コンピューターを導入したAIを実現させるでしょう。
そのAIが、膨大な情報の中から希少意見であるけれども、価値のあるアイデアを抽出し、そのアイデアを理解し得る人々に提供する事を、僕は期待します。

人類の宇宙への移住の為の、ブラックホールエンジンの開発。

ブラックホールエンジンは、物理学で実現の可能性が指摘されています。しかしながら、ブラックホールエンジンの実用化の実現は、現時点では極めて困難でしょう。その最大の理由は、ブラックホールエンジンを必要とする現実の目的が存在していない事にあります。
だから僕は、人類の宇宙(universe)への移住を、全人類の共通の目的として設定する事を提案しました。「宇宙(universe)に移住した人類の子孫の、誰かが生き残る。」この事が目的です。
人類は、生物です。人類は、種族保存の本能に従って全ての行動を選択します。人類の宇宙(universe)への移住は、全人類に共通な最優先の目的となり得るでしょう。

参照記事

NO.218  宇宙開発の目的。人類が生存空間を、大宇宙に求める。



人類が、最優先の目的を設定したら、その目的実現のために、人類の全ての意思と力が投入されます。
その目的実現を困難にする様々な課題が立ちはだかるでしょう。その課題を克服する為に、様々なイノベーションが実現するでしょう。
これらのイノベーションの実現により、地球温暖化や核廃棄物の問題なども克服されるでしょう。

ブラックホールエンジンは、コストがゼロに近い、強力なエネルギー供給を実現するでしょう。ブラックホールエンジンは、産業における生産コストを殆どゼロにします。

参照記事

NO.231  産業の生産コストって、エネルギーのコストに尽きるのでは? ・・・地球温暖化の解決策になると思う。

記事007　地球温暖化対策と発展途上国の人口爆発と人類の宇宙への移住

ブラックホールエンジンの実現の為には、AIの進化が必要でしょう。ブラックホールエンジンの実現の為に、量子コンピューターを利用したAIの実現が必要とされます。



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僕は、10数年前に経済学の初歩を知りたくて調査した事を、何度か言及しましたが、その時に習得した、入門の初歩のレベルのマクロ経済学に従って言及しましょう。 今も昔も、国会議員達が経済について言及する発言は、全くの無茶苦茶です。 国会議員達は、経済政策の話が出ると、「財源は、どうするんだ。」などと平然と言ってのける。 経済政策に、税金を財源として使う事自体が、意味がないのです。 人は、得られた所得の中から消費を行う。税金を支払った分だけ、所得の中で、消費に回せる規模が減少するから、消費は収縮する。 マクロ経済学的には、経済政策は、政府による消費に他ならないから、個人による消費が収縮した分だけ、税金を徴収した政府が消費するだけの事だから、GDPにおける総消費は変わらない。 差し引きゼロで、経済政策の効果はない。 GDP = 総消費　+ 総投資 総投資は、国内全体で投資された総額で、総消費は、国内全体で消費された総額。 次の文章があった。 「生産された付加価値は、供給されて人々の所得になる。」 産業による生産販売では、生産された商品には、原材料の時点では存在しなかった新しい価値が創造されて、製品に付加されます。 経済学で言う「付加価値」と言う用語は、製品の生産の際に創造される価値の値段の金額と理解します。 この「付加価値」は、最終的に、必ず誰か所得となる。 GDP、即ち、「国民総所得」とは、国内で生産された「付加価値」の総額と言う事です。そして、それは「国内総生産」です。 「付加価値生産」とは、お金の生産に他ならない。借金をして付加価値生産を行なっても、生産される付加価値の規模が十分に大きければ、借金を返済した後に利益が残る。 付加価値生産とはお金の生産ですから、必ず、日本銀行が、新たに日本銀行券を発行するブロセスを伴います。 故に経済政策としての財政出動は、日銀が新たに日銀券を発行して国債を購入し、国債を日銀に売却した政府は、代金として支払われたその日銀券で財政出動を行う。 産業が生産した「付加価値」が付加された製品を購入する。 これは、マクロ経済学の原理に適った適切な政策です。 日本政府、今まで、「我々は国民の
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イスラム教徒は、イスラム教を布教する義務を負います。布教の目的は、ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)の建設です。 ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)について、僕は、以下の記述を唯一の根拠にしています。 インターネットのフリー百科事典のウィキペディアで、ジハードについて、調べてみました。以下に、引用します。 この記事は、日本の平凡社の世界大百科事典からの転機であるとの事でした。 著作権の問題は、解決されていると判断しました。 「イスラム法の理念では，世界はイスラムの主権の確立されたダール･アルイスラームでなければならない。まだその主権が確立されていない世界は，ダール･アルハルブdār al‐ ḥ arb(戦争世界)と定義され，そこではイスラムの主権が確立されるまでジハードが必要となる。」 ジハードの語源は、「努力。」らしい。世界平和を実現させる為に、イスラム教徒は、不断の努力をしなければならない。 この努力は、永久的に継続されなければならない性格のものらしい。 世界平和を実現させて、それを維持する努力は、人類が存続する限り、維持され続けなければなら無い。 これは、歴史の鉄則です。 サウジアラムコが、中東からアフリカ全土にかけて、ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)を建設したら、中国は、陸上の一帯一路(Belt and Road)を実現させる事が可能になるでしょう。 ダール･アルイスラーム(dār al‐Islām)の目的は、戦争のない世界の建設で、一帯一路(Belt and Road)の目的は、Win Winの関係の、経済圏の建設です。 この両者は、お互いが、相手を助けるでしょう。 中国の軍事拡大は、障害にならないでしょう。中国の軍事拡大の目的は、純粋な抑止力でしょう。 戦争は、経済の成功の障害になります。 中国に戦争を仕掛ける事を意図する者が、中国の軍事力を見て、戦争を仕掛けることを、思いとどまる。・・・これが、中国の目的でしょう。 日本の安倍政権は、中国を仮想敵国とした戦争外交を展開しているように思います。 日本とアメリカは、日米安保条約を締結しているから、安倍政権の戦争外交は、アメリカと中国の戦争のリスクを生
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アメリカが提唱している有志連合(Coalition of the willing)の結成は、世界情勢の戦略地図を、大きく塗り替える可能性があります。 アメリカが、有志連合(Coalition of the willing)の結成を提唱する事は、アメリカが世界戦略の基本方針を、大きく転換させた事を意味します。 アメリカは、世界情勢のリーダーである今までの意思を撤回しました。アメリカは、世界情勢においても、アメリカファーストの意思を宣言しました。 他の国々は、このアメリカの方針転換に対応しなければならない。 この有志連合(Coalition of the willing)は、中国とロシアにとっては、有利なものにはならないでしょう。 中国とロシアは、自国の利益の為に、独自戦略を構築する必要に迫られます。 ロシアは、中国が提案する一帯一路構想(Belt and Road)への参加を選択するでしょう。そして、中国は、これを承認するでしょう。 ロシアの広大な国土は、そのまま、中国とEUを結ぶシルクロードとなります。 この事は、EUにとっても、絶大な利益になります。EUにとっての第一の利益は、ロシアの軍事的脅威から解放される事です。 ロシアとEUの戦争は、中国が許さないでしょう。ロシアが中国の意思に従わなければ、ロシアは、巨大すぎる代償を支払うことになるでしょう。 ロシアが一路構想(Belt and Road)に参加する事により、ロシア経済と中国経済は、統合された一つの経済圏になるでしょう。 そして、この中国ロシア統合経済は、高度成長を遂げる事になるでしょう ロシアとEUとの戦争は、この中国ロシア統合経済の破壊を招きます。ロシアは、この統合経済から得られていた利益を失います。その上で、中国による制裁を受けることになります。 もっとも、EUは、この中国ロシア統合経済との経済交流により、巨大な利益を得られるようになるから、ロシアとの平和を希望するようになるでしょう。 ロシアも、この事を理解するから、戦争の危険性は、小さなものとなるでしょう。 ただ、EU内の様々な民族紛争は、EUとこの統合経済との経済交流の障害となるでしょう。また、EU内部の民族紛争による情勢の悪化がロシアに波及す
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