NO.194 超低金利環境の世界経済は、金利を上げた時点で大恐慌に突入する

11月 21, 2019

2019年　世界経済の大恐慌の発症の原理

この記事は、NO.184の記事をベースとしています。

NO.184 超低金利時代の世界経済大恐慌(Great Depression)の原理。デフレスパイラルになるとは限らないぞ。

この記事は、NO.184で行ってきた考察の追伸です。

世界規模の超低金利政策により、世界規模で貧富の格差(Economic inequality)が拡大した。

世界金融には、世界経済の富の殆どを、少数の富裕層に分配するダイナミズムが組み込まれている。世界が超低金利に移行して、世界規模で社会に供給される通貨量が激増した。その社会に供給された通貨の大部分が、世界金融によって少数の富裕層に分配され続けている。

世界規模の超低金利政策により、世界規模で貧富の格差(Economic inequality)が拡大した。

超低金利が長期間続いた後に金利を上げると何が起こるか?

世界経済は、大恐慌に突入するだろう。

金利を上げると社会に供給されている通貨量は減少する。商品の総量は変わらないのに、社会に流通する通貨量が減少したら、デフレ圧力が生じるだろう。企業が販売する商品の規模は変わらない。にも関わらず値下げを強いられたら、企業は人件費を削減する。

物価と同じ割合で賃金が下がるのならば、問題はないだろう。

しかしながら、富裕層の人達の資産額の名目は変わらない。

金利が上がれば株式の配当の利回りも上がるんじゃ無いかな?富裕層の人達への株式の高配当は、企業への負担になる。

金利が上がれば、投資家達は、不動産への投資を拡大するだろう。投資家達は、資産家達の資産を担保にして、金融から投資資金を調達する。

不動産価格が高騰する。

不動産価格の高騰は、企業や個人の負担になる。

家賃価格は高騰する。家賃価格の高騰分だけ、個人は商品の購入を削減する。

多くの企業にとって、不動産価格の高騰や、個人消費の冷え込みが負担になる。多くの企業の業績が悪化する。多くの企業は、労働者を解雇する。企業倒産も続出する。

大量の失業者が出現する。失業者は、所得を売られないから消費をできない。ますます多くの企業の業績が悪化する。

大量の失業者の出現と景気後退の悪循環が生起する。

世界経済は、大恐慌に突入する。

アメリカではリーマンショックで超低金利が続いた後、金利を上げた。

現在、アメリカの中産階級で、大学を卒業した労働者で、家賃を払えずにホームレス化している人が増えているらしい。その人達は、企業に雇用されている。しかしその人達は、賃金では家賃を払えない。

そんな人達が今、アメリカ民主社会主義(Democratic Socialists of America)を支持しているらしい。

アメリカのメジャーリーグでは、複数年の高額年俸の契約が続出している。

アメリカの超低金利政策のために、アメリカ社会を流通するドルの総量が激増している。その為に、メジャーリーガーの年俸が高騰したのでしょう。

アメリカが金利をあげれば社会に流通するドルの総量が収縮するから、メジャーリーガーの年俸も下がるはずです。

アメリカ経済が大恐慌に突入しても、既に締結された契約は球団を束縛します。各球団は、低金利時代に締結した複数年の高額年俸の負担を負い続けます。

複数の球団が破産する事態が生起するかも知れませんね?

同様な事は、メジャーリーグ以外でも、起こり得るでしょうね?危機意識を共有したいから、僕は、この提起を行います。

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