投稿

NO.184 超低金利時代の世界経済大恐慌(Great Depression)の原理

超低金利時代、デフレスパイラルは引き起こされるか?
大恐慌(Great Depression)は、マクロ経済学では取り扱うことができない。
マクロ経済学のエッセンスについては、次の記事を参照してください。
NO.183経済成長の原理
大恐慌(Great Depression)は、経済循環が断ち切られることにより生起します。 経済は、経済循環により成立します。マクロ経済学は、経済循環が成立している経済を取り扱います。 したがって、マクロ経済学では、大恐慌を取り扱う事はできません。 経済循環が断ち切られた経済は、デフレスパイラルに陥り崩壊します。 これが大恐慌(Great Depression)です。僕は、そのように聞いています。・・・ただし、超低金利では、デフレスパイラルにはならないかも知れない。
大恐慌(Great Depression)のプロセス
大量の失業者が出現する。失業者は、所得を得られないから消費をできない。その結果、多くの企業で商品が売れなくなリ、企業業績が悪化する。業績が悪化した多くの企業は、労働者を解雇する。更には企業倒産する。 その結果、さらに多くの失業者が出現する。ますます消費が冷え込み、多くの企業で業績が、ますます悪化する。さらなる労働者の解雇や、企業倒産が引き起こされる。
この悪循環プロセスが、大恐慌だと考えます。
デフレスパイラルのプロセス。
「景気の悪化と物価の下落が、循環して進行する。」これが、デフレスパイラルであると、僕は、聞いて居ます。
株式市場で、株価の大暴落が始まります。すると銀行は、死に物狂いになって融資している資金を回収して中央銀行に返却しようとするのでしょう。銀行が行っている融資が回収不能になる前に。 その結果、社会に流通している通貨の量が激減する。これが、物価の下落を引き起こす。
この時、社会は、大量の失業者の出現と景気の悪化の悪循環に陥っている。景気の悪化により、銀行はますます融資資金を回収する。物価はさらに下落する。
これがデフレスパイラルだと思います。
超金利でも、デフレスパイラルは引き起こされるか?
ただし、2019年時点、全世界的に超低金利が長期間継続しています。この超低金利では、銀行は死に物狂いで融資した資金を回収する必要は無いでしょう。 2019年の世界大恐慌は、デフレスパイラルに陥らない。誰もがデフレにばかり気を取られていて気がつかない…
コメントを投稿
続きを読む

NO.183 経済成長の原理

マクロ経済学のエッセンス 産業が生産する商品が、代金が支払われて購入される事。
「産業が生産する商品が、代金が支払われて購入される事。」これが、原点です。 「経済全体で、産業により生産される商品が、如何に大規模に購入されるか?」これが経済成長の鍵です。
僕は、マクロ経済学のテキストを読んだ事はありませんが、マクロ経済学のエッセンスについて説明を聞く機会がありました。 これから、このマクロ経済学のエッセンスに従って話を進めます。
生産された付加価値が供給されて人々の所得となる。
「生産された付加価値が供給されて人々の所得となる。」 産業における商品の生産では、生産された商品には、原材料の時点では存在して居なかった価値が創造されて、商品に付加されます。 マクロ経済学では、この商品に付加された価値の価格を、「付加価値」と呼称するようです。
付加価値　=商品の販売価格　-原材料費等の全てのコスト
この「付加価値」は、必ず誰かの「所得」になります。
国内総生産(GDP) = 総投資　+総消費 ここで、総投資とは、国内全体で購入された投資材の「付加価値」の合計。総消費とは、国内全体で購入された消費財の「付加価値」の合計。
マクロ経済学のエッセンスは、これに尽きます。僕は、そう理解します。
ここまでのマクロ経済学による結論
財政出動は、無駄遣いでも問題はない。
上のGDPの式は、総消費も総投資も経済成長を実現させる事を示している。個人消費は、経済成長を実現させる。個人消費は、生産活動に寄与しない。個人消費は、無駄遣いです。個人の無駄遣いが経済成長を実現させるなら、政府の無駄遣いも経済成長を実現させる。
重要な点は、「代金が支払われて、商品が購入される事」です。
経済政策は、借金をしなければ効果がない。

「経済成長は、国内全体で、どれだけの規模の商品の購入が為されるかにより決まる。」上のGDPの式は、この事を示して居ます。
言い換えると、政府と民間の合計で、商品を購入するための資金がどれだけの規模があるかにより、経済成長は決まる事になります。 政府が税金を徴収したら、税金の規模だけ民間の商品の購入財源が縮小します。 「民間による商品購入の規模が縮小した規模だけ、政府が代わりに商品を購入する。」これが、政府が経済政策の為に税金を利用することの意味です。
「中央銀行による国債引き受け」によるケインズ政策。
政府が借金をして行う経済政…
コメントを投稿
続きを読む

NO.182 DSAの台頭。トランプ大統領のアメリカファースト政策は失敗だったと評価された。

トランプ大統領は、労働者に仕事を取り戻す為に、アメリカファースト政策を実行した。

トランプ大統領は、アメリカンイデオロギーの実現の為に、アメリカファーストを実行したのでしょう。 全ての敬虔なクリスチャンである労働者が職業労働で成功する為に、トランプ大統領は、アメリカファーストを実行したのだと僕は思います。 アメリカの敬虔なクリスチャンが職業労働で成功しない理由は、移民がクリスチャンから職業を奪っている事が原因の一つだと、トランプ大統領は判断した。 二つ目の理由は、他の国々の企業が、アメリカ企業との間で不公平な競争を行っているからだとトランプ大統領は、判断した。 その為に、他の国々に対して、不公平な競争の是正を要求し続けた。
トランプ大統領のアメリカファーストの結果、アメリカ社会における貧富の格差(Economic inequality)は拡大した。 そう指摘するインターネット記事は、多いです。
アメリカファースト政策は、マクロ経済学の原理に反する。
日本の経済学者の島田晴雄氏は、2017年5月の時点で、トランプ大統領のアメリカファーストでは、アメリカの労働者を救えないと警告しています。 有料購読で無い部分にも、この事は指摘されています。 彼は、マクロ経済学の視点から、有料購読部分で詳細を論じているのでしょう。 島田晴雄氏の記事

僕は、マクロ経済学のエッセンスは、理解していると思っています。 貧富の格差(Economic inequality)の拡大は、大恐慌(Great Depression)の原因にもなると思います。 僕がマクロ経済学について言及したブログ記事は、この記事の末尾のラベル「マクロ経済学」をクリックすれば、一覧表示されます。 僕の認識するマクロ経済学のエッセンスについて、これら記事では、言及しています。
僕は以前の記事では、マクロ経済学に関しては、現在の世界経済には、貧富の格差(Economic inequality)を拡大させるダイナミズムが組み込まれてしまっている事を中心に繰り返し言及しています。 大恐慌対策のエッセンスについて、僕は提案しました。
「名目賃金は変わらなくても、実質賃金が下がることもあり得る。」この事については、言及しませんでした。 アメリカファーストにより、アメリカ企業は弱体化し、ドルの価値が下がったのでしょう。 ドルで表現された名目賃金は変わらなくても、ドルの価値が下…
コメントを投稿
続きを読む

NO.181 アメリカのキリスト教原理主義者のイデオロギーに対する推論。

僕個人による聖書の解釈
聖書の論理は、強靭です。 例を挙げて説明しましょう。キリスト教における奇跡について。 奇跡とは、絶対に起こり得ない事が生起する事です。神が、天地を創造した。神が、大宇宙の法則を創造した。神のみが、この大宇宙の法則を変更する。奇跡とは、大宇宙の法則の変更による現象が生起する事である。 従って、奇跡とは、神の力が働いた証である。
ところが、聖書を解釈すれば、「人間には、神の力が働いた証は、決して与えられる事はない。」そのように解釈されると思います。 「邪悪で不義な時代は、証を求める。しかし、ヨナの証の他は、決して与えられる事は無いであろう。」 日本語版の聖書の福音書には、そう記されている。
奇跡は、決して起こる事は無い。それが、神の意思である。神の計画は、大宇宙の法則に従った現象の進行により、成就する。 「見えざる神の御手」という言葉を、時々聞きます。
聖書には、人類の大多数の者達は、滅び(perish)に定められており、救済される者は、ごく少数であると記述されています。 予定説(Predestination)があります。人類のうち、滅び(perish)に定められている者と、救済に定められている者は、天地創造の以前に、神が既に定めている。 そして、誰が滅び(perish)に定められていて、誰が救済に定められているかは、人間は、絶対に知る事はできない。 この思想は、経験なクリスチャンにとって、底知れない恐怖となります。 しかし、希望は、与えられています。 「天の父の計画を、子(イエス・キリスト)と聖霊は知らない。」聖書の記述は、そう解釈される可能性はある。
天地の滅び(perish)と最後の審判(Last Judgment)は、聖書のヨハネの黙示録(Book of Revelation)に記されている。天使が、使徒ヨハネ(John the Apostle)に幻を見せて、天地の滅び(perish)と最後の審判(Last Judgment)を啓示した。 神が御心を成就する時は、御名を宣言する。神の栄光の為にである。幻として示される事柄は、最終的に成就されると決定した事では無いと解釈される余地がある。 新約聖書に記述されている事は、その時点で、イエス・キリストや使徒達が、人間が知る事を、天の父から許された事だけを人間に伝えた。

アメリカの禁欲的プロテスタントにとってのGod Bless A…
コメントを投稿
続きを読む

NO.180 アメリカ民主社会主義(Democratic Socialists of America)

問題提起の理由。

僕にとって、アメリカが最重要な国だからです。僕は、アメリカ民主社会主義の台頭が、アメリカの深刻な危機を象徴していると思うから、問題提起します。
NO.148 アメリカ社会で、若者の間で社会主義に好意的な人が増えている。

アメリカ民主社会主義(Democratic Socialists of America)が台頭した事の意味
2019年11月時点で、アメリカ民主社会主義(Democratic Socialists of America) がアメリカの次期大統領選挙に大きく影響する可能性が指摘されている。 これは、アメリカの人達による、アメリカ国家への抗議だと思います。アメリカの国是イデオロギーを支持する保守的な人達も、アメリカ国家に抗議するのだと思います。
NO.168　アメリカ民主社会主義(Democratic Socialists of America)、略称DSAを支持する人々


アメリカ民主社会主義(Democratic Socialists of America)が台頭した原因。

現在の世界経済のダイナミズムに、根本の原因があると思っています。 現在の世界経済のダイナミズムは、少数の富裕層に富の大部分が配分されるダイナミズムとなっている。 その結果、アメリカの中産階級にも、実質的な貧困(Poverty)層が拡大している。 企業の正規社員であっても、賃金と比較して不動産価格や物価が高く、ホームレスになる人が増加している。

トランプ大統領のアメリカファースト政策が、アメリカの中産階級の実質的な貧困(Poverty)層の拡大を招いたと評価されているようです。
NO.182DSAの台頭。トランプ大統領のアメリカファースト政策は失敗だったと評価された。
僕は、提案します。
NO.155 アメリカに社会主義を支持する若者が増えている。 彼らは、成功のチャンスが無いと認識している。 ケインズ政策の原理を利用した対策の提案



この問題の根本の原因は、世界経済のダイナミズムに在ると思っています。世界規模で貧富の格差(Economic inequality)が拡大しています。このままでは、世界経済に大恐慌(Great Depression)が引き起こされると、僕は確信しています。




TOP記事


Lady MさんへのMessage


コメントを投稿
続きを読む

NO.179 小室直樹先生のアメリカ学

社会契約で成立した人造国家としてのアメリカ、宗教国家としてのアメリカ

小室直樹先生は、アメリカが社会契約で成立した人造国家である事を指摘しました。 小室直樹先生は、アメリカが、宗教国家であると指摘しました。 この二つが、小室アメリカ学のエッセンスです。
小室直樹先生は、「アメリカ人は、普遍的に、アメリカンイデオロギーと呼称されるべきイデオロギーを信じている。」と指摘しました。 アメリカ人は、アメリカンイデオロギーを、イデオロギーとして認識していない。 アメリカンイデオロギーは、アメリカの人々が共有しているコモンセンスなのでしょう。 小室直樹先生は、日本人である社会学者です。日本の社会的風土は、アメリカとは異質です。小室直樹先生は、アメリカの社会風土と日本の社会風土を比較分析して、アメリカンイデオロギーの存在を結論したのでしょう。
アメリカの人々は、この事を、どう認識するでしょうか?
アメリカの建国の事業は、現在も継続している。明日のアメリカが、どのようなアメリカになっているかは、誰も知る事ができない。 「しかし、明日のアメリカは、今日のアメリカよりも、よりアメリカらしいアメリカになる。」 アメリカ人は、皆、そう信じている。小室直樹先生は、このように指摘した。 小室直樹先生は、このイデオロギーを、アメリカンイデオロギーと呼称した。
アメリカの人々は、このアメリカンイデオロギーを、アメリカ建国の父達より、受け継ぎ続けてきたのでしょう。 アメリカ建国の父達は、共同の目的の為に、共同の防衛の為に、アメリカ合衆国を建国した。

小室直樹先生は、アメリカの強さの真の理由について、二つ指摘しました。 一つは、アメリカが社会契約により建設された人造国家である事。 もう一つは、人々が、聖書の一元一句をそのまま信じる宗教国家である事です。
1970年代に、小室直樹先生は、「アメリカの逆襲」を執筆した。 書籍アメリカの逆襲で、小室直樹先生は、このアメリカの二つの本質についての指摘をしました。 アメリカは、社会契約で成立した人造国家であるが故に、常にアメリカは、アメリカが選択した行動の意味を考える。ここに、アメリカの強さの理由がある。 ここに、アメリカの強さの理由がある。 小室直樹先生は、そう指摘した。
小室直樹先生は、アメリカが宗教国家である事を指摘した。アメリカ人の40%はファンダメンタリストであると、小室直樹先生は指摘した。 ファ…
コメントを投稿
続きを読む

NO.178 日米安保条約と日本国憲法

アメリカが、日本に対する一方的な防衛義務を負った理由結論を述べると、日本が現行の日本国憲法を遵守する事が、アメリカにとって必要だからでしょう。 アメリカの安全保障上の理由NO.066 日米安保条約。何故アメリカは、日本に対する一方的な防衛義務を負ったのか?

トランプ大統領は、「日米安保条約は不公平だ。」と発言した。次の3記事は、トランプ大統領に理解を求める趣旨で書いたブログ記事です。日米安保条約における日本の義務についての僕の意見を述べました。現行の日本国憲法が日米安保条約の目的にとって有益である事を、僕は述べました。そして、憲法改正に反対する僕の趣旨に対する理解と協力を求めました。
NO.001 トランプ大統領。不公平な日米安保条約です。しかし、お聞きください。
NO.002 日本国憲法を変更する事に反対します。現行の日本国憲法は、日米安保条約の目的の利益となります。
NO.003 憲法改正の為の国民投票法は、現行の日本国憲法第96条に違反しています。しかし、最高裁は合憲と判決するでしょう。

安倍総理は、トランプ大統領に、日本は有志連合には参加しないと伝えた。安倍総理はトランプ大統領に、日本の船舶は日本が守ると伝えた。トランプ大統領は、了解したと応答した。 「日本は、日米安保条約を破棄する準備がある。」安倍総理は、トランプ大統領に、この事を示唆した。これに対して、トランプ大統領は了解した。僕は、そう思った。
NO.156 安倍総理が、トランプ大統領に、日本は有志連合(Coalition of the willing)への参加はしないと伝えた。 「日本の船舶は、日本が守る事は、当然だ。」安倍総理はトランプ大統領に伝えた。
NO.163 「日本は、日米安保条約を破棄する準備がある。」これに等しい意味の発言を、安倍総理はトランプ大統領に行なったと僕は思うぞ。
「日本が憲法改正をするならば、不公平な日米安保条約をアメリカが維持する意味はない。」これが、アメリカの意思なのだと僕は思います。



TOP記事
Lady MさんへのMessage
コメントを投稿
続きを読む